結論からいうとニューノーマルとは：
コロナ禍後の新しい日常を指し、新しい働き方、デジタルトランスフォーメーション（DX）、持続可能なビジネスモデルなど、変革と適応が求められるビジネス環境を示しています。
新型コロナウイルスのパンデミックの影響で、私たちの働き方がガラッと変わったことは、言うまでもないでしょう。ニューノーマルとは、これによって変革された、新しいビジネスと生活のスタイルを指します。
ニューノーマルは、リモートワークの普及、デジタルトランスフォーメーションの加速、持続可能なビジネスモデルへのシフトなど、多面的な変化を含んでいます。
ビジネスパーソンは、こうした変化に柔軟に対応し、新しい価値を創造するスキルが求められます。
1. リモートワークとオフィスワークのバランス
新型コロナウイルスの影響で、リモートワークが急速に普及し、ビジネスの在り方に革命をもたらしました。しかし、ウイルスの影響が和らぎ、ワクチンの普及が進む中で、オフィス出社率も徐々に回復しています。
日本主要6都市のオフィス出社率の推移
2020年4月から2022年3月までの2年間で、日本の主要6都市のオフィス出社率は大幅に増加しました。
特に、福岡、仙台、札幌では、出社率が40%から90%以上に増加し、ほぼ全員がオフィスに出社する状態になりました。東京、名古屋、大阪でも、出社率は20-30%から70-80%に増加し、オフィスでの作業が再開されつつあることがわかります[1]。
リモートワークとオフィスワークのバランス
この推移は、コロナウイルスの影響が和らぎ、ワクチンの普及に伴い、企業が徐々にオフィスでの作業を再開していることを示しています。それでも、リモートワークのメリットを活かして、フレキシブルな働き方を取り入れている企業も多いでしょう。
リモートワークは、働き方の多様性を提供し、従業員の生産性と満足度を向上させる一方で、コミュニケーションの質やチームの結束力に課題をもたらすことがあります。
これからのビジネスの世界では、リモートワークとオフィスワークのバランスを適切に取りながら、新しい働き方を模索していく必要があるのです。
未来の働き方 ハイブリッドワーク
ニューノーマル時代において、企業はリモートワークとオフィスワークのメリットを最大限に活かし、従業員一人ひとりの働き方やライフスタイルに合わせたフレキシブルな働き方を推進していくでしょう。
これがハイブリッドワークです。
テクノロジーの進化とともに、働き方も進化し続け、より効率的で、より人間らしい働き方が実現されることでしょう。
2. デジタルトランスフォーメーション（DX）の動き
デジタルトランスフォーメーション（DX）は、企業や組織がデジタル技術を積極的に取り入れ、ビジネスモデルや組織文化を変革する動きです。これにより、生産性の向上、コスト削減、新たなビジネスチャンスの創出など、多くのメリットが期待されています。
日本におけるDXの普及率
2021年の総務省の調査によれば、日本国内におけるDXの取り組み状況はまだ途上でした[2]。約6割の企業が「DXを実施していない、今後も予定なし」と回答しており、特に中小企業ではその傾向が強いです。一方で、大企業では約4割がDXを進めています。
業種別に見ると、情報通信業が先行しており、約45%の企業がDXを実施。製造業、エネルギー・インフラ、商業・流通業は25%前後、サービス業等は約16%となっていました。
コロナ禍におけるDXの加速
日経クロステックが2022年に実施した調査では、日本の674社のうち70％がデジタルトランスフォーメーションを推進しており、2年間で22.5ポイント増加したと報告されていました[3]。
新型コロナウイルスの影響でリモートワークが急速に普及したこと、消費者のオンラインショッピングやデジタルコンテンツの利用が増えたことなどが、DXの加速に寄与しているのかもしれません。
DXの具体的な取り組みと課題
DXは、クラウドコンピューティング、AI、ビッグデータなどの最新技術を活用して、ビジネスプロセスの効率化や自動化、新サービスの創出を目指します。しかし、セキュリティの確保、人材の育成、組織文化の変革など、多くの課題も存在します。
特に、中小企業では資金や人材の制約からDXの進展が遅れがちです。政府や業界団体は、これらの企業を支援するための政策やプログラムを展開しています。
ニューノーマル時代のDX
ニューノーマル時代において、DXは避けて通れないテーマとなっています。
少子化によって労働力も減っていくことが見えている現代。企業はDXを積極的に進め、変化するビジネス環境に適応し、持続的な成長を目指す必要があるでしょう。
これには、経営層のリーダーシップと従業員の協力が不可欠です。
3. 持続可能なビジネスモデル
持続可能なビジネスモデルは、経済的利益だけでなく、環境や社会にも配慮したビジネスの運営方法です。以下に、その具体的な例とデータを基にした詳細を紹介します。
環境への配慮
2023年、多くの企業が環境への影響を最小限に抑えるビジネスモデルを採用しています。再生可能エネルギーの利用、廃棄物の削減、リサイクルの推進など、環境保護に貢献する取り組みが進められています。
社会的責任
企業は、利益を追求するだけでなく、社会的責任を果たすことが求められています。従業員の福利厚生の充実、地域社会への貢献、倫理的なビジネスの運営など、社会との調和を図る取り組みが重要です。
経済的持続可能性
ビジネスモデルの経済的持続可能性も重要な要素です。効率的なリソースの管理、コスト削減、新しい市場への展開など、企業の成長と持続可能性を保つ戦略が必要です。
以上のように、持続可能なビジネスモデルは、環境、社会、経済の3つの側面をバランス良く組み合わせ、長期的に安定した成長を目指すものです。これらの側面を考慮に入れ、企業は持続可能な未来を築いていく必要があります。
ビジネスモデルについては以下の記事も参考にしてください：
ニューノーマルは、変化と不確実性に満ちた時代です。しかし、それは新しい価値を創造する絶好の機会でもあります。
あなたは、これらの変化にどのように対応しますか？
出典：
1. 日本主要6都市のオフィス出社率
2. 総務省 – 我が国におけるデジタル化の取組状況
3. 日経クロステック、国内674社の「デジタル化実態調査2022年版」を発表